国立国語研究所は、医師が患者に説明している言葉の中で、『合併症』、『浸潤』など患者に意味が伝わり難い57語について、別の言葉への言い換えや補足説明等を促す報告をまとめたという[読売新聞,第47647号,2008.10.22.]。『合併症』については『病気の合併症→ある病気が原因となって起こる別の病気』とする提案がされている。これだと甚だ回りくどい言い回しに見えるが、これなどは補足説明するよりは国語教育の中で、用語の意味を国民に知らせていくべき程度の問題ではないのか。

　『浸潤』については『がんがまわりに広がっていくこと』に言い換えるべき言葉としているが、『浸潤』は『癌』だけを対象にしている言葉ではなく、国語本来の『しみこんで△ぬれる（広がる）こと。［肺浸潤=肺の一部に起こった結核がだんだん広がった状態]』[新明解国語事典]とする解説そのまま、病気がジワジワ広がることを意味しているので、解らないということであれば、国語力の不足こそ嘆くべきではないのか。

　昭和2年(1927年)に発売されたという、長い歴史のある六一〇(ムトウ)ハップが2008年10月に製造が中止されていたというニュースが業界紙に載っていた。武藤鉦製薬の製造する硫黄成分を含む入浴剤で、小さい頃散々お世話になった思い出がある。何せ風呂に入れると独特の臭いがする。更に風呂から上がっても暫くはあの独特の臭いが鼻につくという状態で、余り嬉しくはなかったが、汗疹が出る時期になると、乳白色の風呂につけられた。

　最近でいえば、ヒゼンダニの感染による疥癬に対して、老健施設等では、治療用に使用されていた。医師の指示なしに一般的に使用できる一般用医薬品である六一〇ハップが無くなるということは、他の方策を考えなければならないという意味で、大変だと思うわけである。

　所で今回の製造中止、製品として何らかの問題があったからではなく、硫黄が入っている製品だということで、硫化水素を作る原料に使われてしまったという結果である。あまりに自殺者が続くので、全国の薬局で販売自粛措置が取られるなどした影響を受け、自粛処置が解除された後も返品等が続き、販売の継続が困難になったということのようである。

　武藤鉦製薬にとって販売する商品は六一〇ハップのみだったということであり、会社としては何の責任もない理由で、その製品を失ったというのでは、バカバカしくて文句も言えないだろうが、災いは何処にでもあるという見本みたいな話である。

　所でこの六一〇ハップ、ネット販売でも取り扱われていたようであるが、今回の問題に関連して、全く影響がなかったのかどうか。つまり販売量の規制をかけるあるいはチェックするという場合に、ネット販売業者は、どの様なチェックをしていたのか。想像するに多分全く何もしていなかったと思われるが、どうなんだろうか。

　1日1回のザイロリック錠100(薬価30円20銭）を、後発品のアロシトール錠100mg（薬価25円90銭）に変更してもらったが、薬剤料は1日単位で四捨五入するということで、結果的に1日の薬剤料は3点となり、価格に差が出なかった。薬局で説明を聞いても、よく理解できない。薬局のいうことはどういうことなのか？。正しいのか？。
［事務局回答］
薬剤料の計算方法を説明。理解いただく。
［H19.7.18.患者電話　薬事新報,No.2551:1173(2008)］

　ハッキリ申し上げれば、今回のこの事例は、無理に後発医薬品に変更する必要のない事例だと言うことが出来る。

　『後発医薬品は、一般的に開発費用が安く抑えられることから、先発医薬品に比べて薬価が低くなっており、政府においては、患者負担の軽減や医療保険財政の改善の観点から後発医薬品の使用促進を進めているところである。』というのが、厚生労働省の立場のはずである。

　だとすれば、後発医薬品への変更は、患者にとって負担の軽減があるということが前提条件で、だから医療費抑制に御協力をというのでなければおかしいのではないか。この事例では、患者にとって何のメリットもないのに、後発医薬品への変更がされたわけで、このような苦情が寄せられたということは、患者は納得していない。ある意味でいえば患者の承諾無しに後発医薬品に変更したといわれても仕方がない。

　妊婦にインフルエンザの予防接種をすると、母親だけでなく新生児にも高い予防効果のあることが、バングラデシュでの臨床試験で分かった。同国と米国の共同研究チームが、17日米国医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンに発表した。

　臨床試験では妊婦316人のうち約半数にインフルエンザワクチン、残り半数に肺炎球菌ワクチンを接種。子供は接種の8時間-3ヵ月後に生まれた。生後6ヵ月迄健康状態を追跡した結果、母親が肺炎球菌ワクチンを受けた子は、157人中16人がインフルエンザにかかった。母親がインフルエンザワクチンを受けた子供は、発症率が約3分の1に下がった。

　この結果に対して厚生労働省は『可能な限り危険性を排除するため、国内では勧めていない』としている。それに対して米国や世界保健機関（WHO）は、インフルエンザワクチンの接種を勧めているとする報道がされていた。

　さて、この対応の違いは何処に原因があるのか？。何か事故があって、裁判沙汰になるということからいえば、訴訟社会といわれている米国の方が、遙かに訴えられる確率は高いのではないかと思われる。にもかかわらず、何故、米国の方が、先進的に推奨しようとしているのか。

　米国人の国民性には、『羮に懲りて膾を吹く』などという曖昧性は無いものと思われるが、ことワクチンの接種に関しては、我が国の腰が引けているのに反して、米国は身軽に行動を起こしているよう見える。

　予防医学に対する考え方の相違なのかどうか。あるいは病気になる前に予防することで、余計な費用をかけないという合理性の追求なのか。インフルエンザワクチンばかりではなく、その他のワクチンについても、適応できる者に対して、利用を推進するという考え方が基本のようである。

　何でもかんでも米国の物真似をすることはないが、国民の健康維持の基本政策の中で、ワクチンの位置付けを明確にすることが、必要なのではないか。

1)増満浩志：妊婦の予防接種-インフルエンザ-「赤ちゃんに効果」；読売新聞,第47613号,2008.9.19.

　2008年10月4日（土）の読売新聞（第47629号）の朝刊一面に三段抜きで『サリドマイド月内承認』『血液がん治療用46年振り販売へ』の活字が踊っていた。

　サリドマイドの使用によって、多くのphocomelia(アザラシ肢症)児が発生し、1962年国内販売が中止された。市販のサリドマイドは、等量のR体とS体が混在したラセミ体として合成される。開発当時の技術では、R体とS体の分離は難しく、ラセミ体のまま発売された。後にR体は無害で、S体は非常に高い催奇性をもっており、高頻度で胎児に異常をひき起こすこと、更に流産防止作用もある等の報告がされた。胎児異常の主な症状は、四肢の発育不全を惹起し、手足が極端に未発達な状態で出産、発育するphocomeliaが主な症状であるが、知覚や意識、知能に対する影響はほとんど見られないとされている。

　尚、現在の技術では、R体・S体の分離（光学分割）及び一方のみを選択的に合成（不斉合成）することも可能であるとされる。しかし、R体のみを投与しても、比較的速やかに（半減期566分）生体内でラセミ化するの報告がされている。

　国内での発売当初、サリドマイドは『安全な』睡眠薬であるといわれていた。

　1958年1月20日当時の大日本製薬が、独自の製法を開発し「イソミン」の商品名で販売を開始した。1959年8月22日、更に大日本製薬は胃腸薬「プロバンM」にサリドマイドを配合、この薬は妊婦のつわり防止に使用された。このころから他国では奇形児の発生が報告されるようになり、製薬会社は西ドイツに研究員を派遣するなどして情報収集を始めた。しかし、諸外国が回収した後も国内では販売が続けられ、この約半年の遅れの間に被害児の半分が出生したと推定されている。大日本製薬と当時の厚生省は、西ドイツでの警告や回収措置を無視してこの危険な薬を漫然と売り続けた。米国のFDAが認可せず、治験段階の約10人の被害者に留めたこととは対照的な結果となった

　1965年にイスラエルの医師が、ハンセン病患者の鎮痛剤としてサリドマイドを処方したところ、ハンセン病特有の皮膚症状の改善がみられた。更に1989年、がん患者の体力消耗や食欲不振の原因である腫瘍壊死因子α（TNF-α）の阻害作用が発見された。また、サリドマイドには「血管新生阻害作用」があることが解明された。この「血管新生阻害作用」は、胎児の手足の毛細血管の成長を妨げ、奇形発生の原因となった作用ではないかとする意見も見られる。一方、癌組織への毛細血管の成長を阻害する結果、多発性骨髄腫などの癌への治療効果があることがわかってきた。特に鎮痛効果が期待されているようである。

　その他、報告されている効果として、『エイズウイルスの増殖抑制・糖尿病性網膜症と黄斑変性症の予防・各種の癌に対する抗癌作用』等が挙げられている。

　今回、サリドマイドの製造が承認されるに際し、その管理は麻薬以上の厳しいものになったようである。薬害の原因となった薬である。また同じようなことがあったのでは話にならない。更に管理の厳しさは、自己輸入によって、勝手に使用していたという、いい加減さが医療界に存在することによるのではないか。個人輸入で使用するのだからあくまで自己責任でという意見もあるかもしれないが、薬物の管理の徹底は何処までされていたのか。輸入した薬物による第三者の汚染は絶対にないといえるだけの管理が出来ていたのであろうか。もし、個人輸入した薬物の管理が杜撰で、一般人の手にわたった事例があれば、
螻蟻の一穴である。

今後は、専門家が扱う事になる。専門家が扱う以上、絶対に事故を起こさない管理の徹底を図るべきである。

　改正薬事法の施行日が迫ってきたが、医薬品のインターネット販売を展開する業界団体『日本オンラインドラッグ協会』が、厚生労働省の提示した省令案に反発するコメント発表した[リスファックス,5192号,H20.9.18.]。

厚生労働省が省令案で、カタログ・インターネット販売を『郵便等販売』と定義づけ、第3類OTC薬の販売に限定した事による。更に郵便等販売を実施する場合は、予め店舗所在地や販売方法を都道府県知事に届け出る事になっている。

これに対し『日本オンラインドラッグ協会』は、「現在は可能な解熱鎮痛剤、風邪薬、胃腸薬など大半の医薬品は、今後一切（ネットで）購入できなくなることを意味する」と指摘。「実態にそぐわない規制強化で、協会としてとうてい納得できるものではない」としている。

『日本オンラインドラッグ協会』があること事態驚いたが、それ以上にネットで解熱鎮痛薬や風邪薬を販売することの意味が些か解り難い。解熱鎮痛薬も風邪薬も症状が出れば、直ちに服用しなければならない薬であって、ネットで発注して、例え次の日に入手できたとしても間に合わない。第一OTC薬とはいえ、解熱鎮痛薬も風邪薬も症状を確認して適切な薬を選択する助言をする役割を販売者は担っているのではないか。ネット販売では購入者の顔が見えない状況下で販売するのであって、如何にセルフメディケーションとはいえ、問題があるのではないか。

高脂血症の治療薬を服用し始めた。その程度の検査値なら薬の服用はいいのではないかと申し上げたのだが、年齢的な問題もあるからというのが処方した医師の御宣託である。院外処方せんが出されたため、調剤薬局で調剤して貰ったが、御多分に漏れずお仕着せの薬の説明書を渡された。その説明書を拝読しているうちに、記載されている横紋筋融解症の前駆症状に引っかかった。筋肉痛、脱力感の記載がされているが、何処の筋肉が痛むのか、筋肉痛の痛みの程度はどの程度なのかの判断の基準については何の記載もなく、貰った側には不満が残った。例えばキーボードの叩き過ぎで出る筋肉痛と、前駆症状としての筋肉痛の区別がつかなければ、判断のしようがないということである。脱力感についても、どういう状態になるのかの具体的な説明がされていない。それ以上に、今度は是非、横紋筋融解症にならない服み方について、説明を求めたいと思っているが、どうであろうか。

＊青森県内の公立病院で、重い肝硬変で入院中の70歳代の女性患者が、利尿剤と誤って血糖降下剤を投与され、意識不明の重体に陥っていたことが分かった。患者は半月後に肝不全で死亡。五所川原署は遺体を司法解剖するなどし、投薬ミスと患者の容体が悪化したことの因果関係などを調べている[読売新聞,第47587号,2008.8.23]とする記事が眼に入った。

薬に係わる『誤薬』や『誤投与』は、今でも新聞の記事中で、そのような活字を眼にすると、その都度、“特号活字”の迫力で迫ってくる圧迫感を感じる。現役時代に、調剤ミスをやって、しまったと思ったと思った瞬間、目が覚めたということがあるが、細かな薬を取り扱う調剤業務は、薬剤師にとって神経をすり減らす仕事なのである。

従って、如何に調剤ミスをなくすかについては、調剤に携わる薬剤師の全てが、営々と工夫を重ね、最上と思われる技術の集積を果たしてきている。今回の事例は、もれ承るところによると、末期の肝硬変の患者に対し腹部に貯留した水を排泄させるために利尿作用のある『アルマトール錠』を投与するため、看護師がCPで出力する時に誤って『アマリール錠』を入力し、患者に服用させてしまったということである。

　5月22日（第47494号）付読売新聞、『島根県益田市の診療所が3月末から約1カ月間、患者37人に対して、血糖測定のために指先などに針を刺して採血する器具を使い回していたことがわかった。県医療対策課によると、クリニックの検査の結果、因果関係は不明だが、うち14人がB、C型肝炎ウイルスに感染していることが確認された。複数の看護職員が自動的に針が交換されると誤解したのが原因という。厚生労働省は同様の器具の使い回しを禁じる通知を出しており、県は同クリニックを行政指導すると共に、今月中にも立ち入り検査する方針。』
　同様の医療機器による肝炎感染は2005年に英国で発生。厚労省は2006年3月、医療機関に同様の器具の使い回しを禁じる通知を出した。今回の器具の添付文書にも、「個人の使用に限り、複数の患者に使用しない」、「使い捨てで再使用しない」などと記載している。

　5月23日（第47495号）付読売新聞、『血糖値測定用の針付き採血器具を糖尿病患者に使い回していた問題で、同クリニックの看護師が器具の針6本のうち1本を1ヵ月以上使い続けため針先が丸くなり、患者が痛みを訴え、使い回しが発覚したことがわかった。』

　5月23日（第47495号）付読売新聞、『採血器具使い回し問題で、記者会見した院長は「昨年6月に納入業者から説明を受けていたが、詳細な操作方法を忘れてしまった」と説明。昨年3月の開業直後から、別の個人使用限定の採血器具を延べ約200人の患者に使い回していたこともわかり、ずさんな実態が明らかになった。』

　5月24日（第47496号）付読売新聞、『県は23日夜、記者会見を開き、妊娠中の同クリニック職員が同一の針を自らに使用していた、と発表した。今のところ、この職員に肝炎の感染は確認されていないが、妊娠後期のため、感染を防ぐワクチンを接種できないという。』

　5月26日（第47498号）付読売新聞、『島根県ではこの診療所も含め計20の医療機関で同様の不適切な使用が行われていたことが県の調査でわかった。厚生労働省は2006年3月、医療機関などに出した通知で、同種器具の使い回しを禁止しており、使用実態に関する全国調査を行うことを決めた。』

　6月3日（第47506号）付読売新聞、『針付き採血器具の使い回し問題で、厚生労働省が2006年3月、全47都道府県に器具の共用を禁じる通知を出したが、北海道、大阪、千葉など32道府県が医師会や医療機関、保健所などに連絡しただけで、直接、各市町村に伝えていなかったことが、読売新聞社の調査でわかった。採血器具の使い回しは2日迄に、岩手、埼玉、大阪、山口など2府12県で糖尿病患者や健康相談の参加者、看護学生ら延べ5000人以上に行われていたことが医療機関などの発表で判明した。』

　料理の皿の上に食えないものが載っているとは思わないのが一般人の常識で、紫陽花の若い葉が載せられていれば、あるいは青紫蘇が載せられているという認識で見ていたのかもしれない。

　処で推理小説や捕物帖で使われる毒薬や有毒植物について調べて、毒性・症状・治療法等を自分で運営しているブログに載せている。紫陽花の葉に付いては、これまで推理小説でも捕物帖でも出てこなかったので、珍しい事例として新聞記事から引用するとともに、その毒性について調査した。

　調べてみると殆どの成書で紫陽花葉には青酸配糖体が存在し、咀嚼すると他の細胞内に存在する酵素の働きにより糖から青酸が離れて、毒性を発揮するとされていた。それらの文献を引用して、纏めたものをブログに公開したところ、青酸配糖体とする根拠になる原著が見あたらないということで、現在、調査中。従って青酸配糖体であるとする断定的な記載は避けた方がいいのではないかという御注意を先達から受けた。

　紫陽花葉がその細胞内に青酸配糖体を造るのは、葉が虫等に喰われるのが嫌だということで、造るのだということになっている。しかし、それにしては山に咲く紫陽花の葉の中には虫食いだらけのものがあり、青酸というほど強力な毒は無いのではないかと思われるが、具体的に解明するためには、成分分析をしていただくより方法は無いといわざるを得ない。