妊婦にインフルエンザの予防接種をすると、母親だけでなく新生児にも高い予防効果のあることが、バングラデシュでの臨床試験で分かった。同国と米国の共同研究チームが、17日米国医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンに発表した。

　臨床試験では妊婦316人のうち約半数にインフルエンザワクチン、残り半数に肺炎球菌ワクチンを接種。子供は接種の8時間-3ヵ月後に生まれた。生後6ヵ月迄健康状態を追跡した結果、母親が肺炎球菌ワクチンを受けた子は、157人中16人がインフルエンザにかかった。母親がインフルエンザワクチンを受けた子供は、発症率が約3分の1に下がった。

　この結果に対して厚生労働省は『可能な限り危険性を排除するため、国内では勧めていない』としている。それに対して米国や世界保健機関（WHO）は、インフルエンザワクチンの接種を勧めているとする報道がされていた。

　さて、この対応の違いは何処に原因があるのか？。何か事故があって、裁判沙汰になるということからいえば、訴訟社会といわれている米国の方が、遙かに訴えられる確率は高いのではないかと思われる。にもかかわらず、何故、米国の方が、先進的に推奨しようとしているのか。

　米国人の国民性には、『羮に懲りて膾を吹く』などという曖昧性は無いものと思われるが、ことワクチンの接種に関しては、我が国の腰が引けているのに反して、米国は身軽に行動を起こしているよう見える。

　予防医学に対する考え方の相違なのかどうか。あるいは病気になる前に予防することで、余計な費用をかけないという合理性の追求なのか。インフルエンザワクチンばかりではなく、その他のワクチンについても、適応できる者に対して、利用を推進するという考え方が基本のようである。

　何でもかんでも米国の物真似をすることはないが、国民の健康維持の基本政策の中で、ワクチンの位置付けを明確にすることが、必要なのではないか。

1)増満浩志：妊婦の予防接種-インフルエンザ-「赤ちゃんに効果」；読売新聞,第47613号,2008.9.19.