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    <title>加藤眞三（消化器内科）</title>
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    <title>カナダ医師会雑誌のニュースより　</title>
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    <published>2012-01-01T08:49:21Z</published>
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    <summary>カナダ医師会雑誌　2011年12月21日号に福島原発事故に関する日本政府の対応が...</summary>
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            <category term="情報リテラシー" />
    
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        <![CDATA[カナダ医師会雑誌　2011年12月21日号に福島原発事故に関する日本政府の対応が極めて悪いことを指摘するニュースが掲載された。内容は一般の人にとっても極めて大事であると思われるため、翻訳した。もし明らかな誤訳があれば知らせて欲しい。

CMAJ　NEWS NEWS
December 21, 2011

翻訳（加藤眞三）
<strong>
日本の震災により日本の公衆衛生も失墜　</strong>　

"隠蔽工作の文化"と不十分なクリーンアップ活動が組み合わさって、昨年の福島第一原子力発電所の原子炉のメルトダウンの後9ヶ月たっても、日本人は"不当"な健康上のリスクにさらされていると、健康の専門家は述べている。
日本政府は、原発プラントが実質的に安定状態であると宣言しているが、一部の専門家は、政府が放射性降下物で汚染されていると認めているより、より広い地域から人々が避難することを呼びかけている。彼らはまた、一般の人々のための国際的に承認された放射能暴露限度に戻すよう日本政府に呼びかけており、透明でタイムリーかつ包括的なコミュニケーションが極端に不足していると日本政府の対応を酷評している。

福島発電所の三つのメルトダウンした原子炉の内部の温度は、冷温停止状態を達成しており、放射性物質の放出はコントロールされている。（国際原子力機関IAEA（www.iaea.org/newscenter/news/2011/ coldshutdown.html））。このことは、原発の地域から避難している100 000人以上の避難者の一部に対して、政府がまもなく故郷に帰還させようとすることを意味する。避難者は3月11日の8.9マグニチュードの地震と津波におそわれて以来、その住んでいた地域から離れて避難している。
確かに、さらなる爆発と大気中への放射能の実質的な放出がおきる可能性は減少しているが、プラントはまだひどく損傷しており、放射能は漏洩されていると、8月に福島県を訪れたTilman Ruff（核戦争防止のための医師協会会長）は語る 。 "当該地には放射能汚染に関する多くの大きな問題が残されている。余震が続いており、さらに今後も何ヶ月も続くと予想され、そして、それらは、潜在的にすでに不安定で弱体化した原発の構造物へさらなる損傷を引き起こす可能性が大変大きい。そして、高度に汚染された水約120000トンがプラントの地下にあること、そして、現在も海に重要かつ継続的な放射能の漏れが続いている。"

「全国の汚染の全容も不明確である」と、社会的責任を果たすための医師団理事会のメンバーの一人Ira Heflandは言う。 「私達は、まだどれだけの放射線の線量が[災害の直後に]人々に曝露されたかを正確に知らないし、今後どのような量が継続的に人々にさらされるのかも知らない。私達が現時点で把握している情報のほとんどは、一致しない見解である。政府は、すべては大丈夫であると人々に信じようとさせ、独自に放射線監視を行う市民は、政府が検出されるべきであるというよりも高い測定値を報告している。」

　「原発から200以上のキロ離れた所においても、20キロの除外ゾーンのレベルに等しいセシウム - 白血病やその他の癌を引き起こす可能性のある半減期が30年の放射性物質 – が検出されることが、東京の日本政府関係者により報告されている」と、社会的責任のための医師のための取締役会の他のメンバーRobert Gouldは言う。

　国際的に権威ある科学者は、原発周辺の禁止区域を80キロに拡大するよう日本政府に促してきたが、政府はその代わりに毎年20ミリシーベルトに公衆のメンバーのための放射線被曝の許容レベルを上げることにより"問題の存在がないことと定義する"ことを選択した。それは、年１ミリシーベルトとする国際標準よりもかなり高いレベルであると、Gouldは述べている。

　放射線の最大許容線量の「恣意的な増加」は、政府の「非良心的な」間違いであると、Ruffは主張する。 「もし5年間にわたり30人の子供の教室を放射線毎年20ミリシーベルトに曝すとすると、それは約30分の1ががんになるリスクを話していることになり、それはとても容認することはできない。私は、この数十年間において、自国民のための放射線関連リスクにこのような高いレベルを許容する政府を一つとして知らない。」

1986年のウクライナのチェルノブイリ原子力発電所原子力災害のあと、「年間５ミリシーベルト以上の放射能を受けることが予想される地域では、全ての人が避難させられた。そのことに何の疑問もなかった」とRuffは説明する。 年間1〜5ミリシーベルトの間のレベルを持つ地域では、放射性物質摂取のリスクを軽減するための対策がとられ、地元の食料の消費の禁止と住民に移転することのオプションが提供された。 年間１ミリシーベルト以下の地域であっても、被曝の監視が必要とされ、それが継続された。

それに反して、日本政府は国民が福島のエリアから農産物を購入することを奨励するキャンペーンを実施していると、Ruffは述べる。 「 [チェルノブイリの] 25年前の対応は、同国が技術的に洗練されていなかったし、体制もオープンではなく、また民主的でなかったにもかかわらず、公衆衛生の観点からは、現在の日本が行っている対応よりもはるかに責任感のあるものだった。」
もし、日本が同じような政策をとるとすれば、コロンビア特別区のワシントンで11月に行われた米国公衆衛生学会の第１３９年次総会および博覧会で報告された日本公衆衛生協会のために多田羅浩三博士たたらによって提示された汚染の推計をもとに計算すると、当局は約1800平方キロメートルを避難地域とし、さらに11100平方キロメートルで食品の生産に制限を課すことが必要となる。

「[政府によって設定された暴露の]レベルが有効であることを人々を説得するのは非常に難しい」と多田羅は会議の代表団に語った。彼は本誌のインタビューの要求には拒否をした。
日本政府は本質的に高線量であることは「危険ではない」と主張していると、Heflandは説明する。 「しかし、事故発生以来、それが国民の情報に基づいた意思決定を行うために必要な情報公開を拒否するものであるにもかかわらず、日本政府は、虚偽をつき続け、国民の関心を最小限に抑えることにのみ全力を注いできたことが、明らかになってきたし、そしてその状況が今も続いている。」
「彼らは、事故発生後一日かそこらで、原発がメルトダウンしていたことを知っていたが、数週間はそれを開示しなかったし、唯一外から大きな圧力により開示することになった。」Heflandは話す。 「そして、菅首相は人々の公衆衛生の災害がないことが確保された時になって、東京からも人々が避難しなければならないと思った時期があったが、それをもたらすための何もやっていなかったことを認めている。」

Ruffは、同様に政府が文書を伝達することを誤り、誤った情報を一般の人々に提供していたことを非難している。例として、彼は安定ヨウ素が子どもたちに配布されれば、効果的に働くとの初期の報告の伝達がされなかったことを挙げ、「現実には、ヨウ素は誰にも与えられていなかった。」と言及する。
危機に対する政府の対応が全く不十分であり、当局が放射性ホットスポットの報告に対応が遅れたことから、国民の不信はつのり、地域のコミュニティが、自分自身の手でクリーンアップしたり、放射能の監視活動を自分自身で行わなければならないところまで来ている」とGouldは述べる。 「それは、被災地のある部分のクリーンアップにはつながったが、森林と町の周辺地域に、行き当たりばったりで汚染土壌を散乱させたとの報告もあるのだ。」
「いくつかの場所では、青い防水シートの下に集積されている汚染土壌の塚を見ることができる」と彼は付け加える。

たとえ政府の支援を受けたとしても、達成することができる汚染除去には限界があると、Heflandは説明している。 「汚染物質をどうするか？　あなたは全体の表土をこすりとろうとするか？　どの深さまで表土を除きに行かなければならないのか？　そして、あなたは建物を洗って除染する場合、廃棄物の水はどうするのか？」

さらに、Ruffは、政府が設定する放射能汚染の高いレベルである除外ゾーンより、さらに外側の領域からでも自主的な避難ができるように補償の規定を調整する必要があると主張する。このような補償がなければ、多くの家族が滞在するしか選択がない、と彼は言う。 「この時点で、長期にわたって健康被害を最小限に抑えるため、唯一の最も重要な公衆衛生対策は、避難をはるかに広い範囲にすることだ。」

日本政府は、これらの質問に応答していない

DOI：10.1503/cmaj.109-4083
- バーバラシバルド、CMAからのファイルとローレンフォーゲル、CMAJ、

]]>
        原文
Public health fallout from Japanese quake
A “culture of coverup” and inadequate cleanup efforts have combined to leave Japanese people exposed to “unconscionable” health risks nine months after last year’s meltdown of nuclear reactors at the Fukushima Dai-ichi power plant, health experts say. 
Although the Japanese government has declared the plant virtually stable, some experts are calling for evacuation of people from a wider area, which they say is contaminated with radioactive fallout. 
They’re also calling for the Japanese government to reinstate internationally-approved radiation exposure limits for members of the public and are slagging government officials for “extreme lack of transparent, timely and comprehensive communication.” 
But temperatures inside the Fukushima power station&apos;s three melted cores have achieved a “cold shutdown condition,” while the release of radioactive materials is “under control,” according to the International Atomic Energy Agency (www.iaea.org/newscenter/news/2011/coldshutdown.html). That means government may soon allow some of the more than 100 000 evacuees from the area around the plant to return to their homes. They were evacuated from the region after it was struck with an 8.9 magnitude earthquake and a tsunami last March 11. 
Although the potential for further explosions with substantial releases of radioactivity into the atmosphere is certainly reduced, the plant is still badly damaged and leaking radiation, says Tilman Ruff, chair of the Medical Association for Prevention of Nuclear War, who visited the Fukushima prefecture in August. “There are major issues of contamination on the site. Aftershocks have been continuing and are expected to continue for many months, and some of those are quite large, potentially causing further damage to structures that are already unstable and weakened. And we know that there’s about 120 000 tons of highly contaminated water in the base of the plant, and there’s been significant and ongoing leakage into the ocean.” 
The full extent of contamination across the country is even less clear, says Ira Hefland, a member of the board of directors for Physicians for Social Responsibility. “We still don&apos;t know exactly what radiation doses people were exposed to [in the immediate aftermath of the disaster] or what ongoing doses people are being exposed to. Most of the information we&apos;re getting at this point is a series of contradictory statements where the government assures the people that everything&apos;s okay and private citizens doing their own radiation monitoring come up with higher readings than the government says they should be finding.” 
Japanese officials in Tokyo have documented elevated levels of cesium — a radioactive material with a half-life of 30 years that can cause leukemia and other cancers — more than 200 kilometres away from the plant, equal to the levels in the 20 kilometre exclusion zone, says Robert Gould, another member of the board of directors for Physicians for Social Responsibility. 
International authorities have urged Japan to expand the exclusion zone around the plant to 80 kilometres but the government has instead opted to “define the problem out of existence” by raising the permissible level of radiation exposure for members of the public to 20 millisieverts per year, considerably higher than the international standard of one millisievert per year, Gould adds. 
This “arbitrary increase” in the maximum permissible dose of radiation is an “unconscionable” failure of government, contends Ruff. “Subject a class of 30 children to 20 millisieverts of radiation for five years and you&apos;re talking an increased risk of cancer to the order of about 1 in 30, which is completely unacceptable. I&apos;m not aware of any other government in recent decades that&apos;s been willing to accept such a high level of radiation-related risk for its population.” 
Following the 1986 nuclear disaster at the Chernobyl nuclear power plant in the Ukraine, “clear targets were set so that anybody anticipated to receive more than five millisieverts in a year were evacuated, no question,” Ruff explains. In areas with levels between one and five millisieverts, measures were taken to mitigate the risk of ingesting radioactive materials, including bans on local food consumption, and residents were offered the option of relocating. Exposures below one millisievert were still considered worth monitoring. 
In comparison, the Japanese government has implemented a campaign to encourage the public to buy produce from the Fukushima area, Ruff added. “That response [in Chernobyl] 25 years ago in that much less technically sophisticated, much less open or democratic context, was, from a public health point of view, much more responsible than what’s being done in modern Japan this year.” 
Were Japan to impose similar strictures, officials would have to evacuate some 1800 square kilometres and impose restrictions on food produced in another 11 100 square kilometres, according to estimates of the contamination presented by Dr. Kozo Tatara for the Japan Public Health Association at the American Public Health Association&apos;s 139th annual meeting and exposition in November in Washington, District of Columbia. 
“It’s very difficult to persuade people that the level [of exposure set by the government] is okay,” Tatara told delegates to the meeting. He declined requests for an interview.  
The Japanese government is essentially contending that the higher dose is “not dangerous,” explains Hefland. “However, since the accident, it’s become clear the Japanese government was lying through its teeth, doing everything it possible could to minimize public concern, even when that meant denying the public information needed to make informed decisions, and probably still is.” 
“It&apos;s now clear they knew within a day or so there had been a meltdown at the plant, yet they didn&apos;t disclose that for weeks, and only with great prodding from the outside,” Hefland adds. “And at the same moment he was assuring people there was no public health disaster, the Prime Minister now concedes that he thought Tokyo would have to be evacuated but was doing nothing to bring that about.” 
Ruff similarly charges that the government has mismanaged the file and provided the public with misinformation. As an example, he cites early reports that stable iodine had been distributed to children and had worked effectively, when, “in fact, iodine wasn&apos;t given to anyone.” 
Public distrust is at a level that communities have taken cleanup and monitoring efforts into their own hands as the government response to the crisis has been “woefully inadequate” and officials have been slow to respond to public reports of radioactive hotspots, Gould says. “That’s led to the cleanup of some affected areas, but there are also reports of people scattering contaminated soil willy-nilly in forests and areas surrounding those towns.” 
“In some places, you can see mounds of contaminated soil that have just been aggregated under blue tarps,” he adds. 
Even with government assistance, there are limits to the decontamination that can be achieved, explains Hefland. “What do you do with the stuff? Do you scrape entire topsoil? How far down you have to go? And if you wash down the buildings, what do you do with the waste water?” 
As well, Ruff argues the government must examine the provision of compensation for voluntary evacuation from areas outside of the exclusion zone where there are high levels of radioactive contamination. Without such compensation, many families have no option but to stay, he says. “At this point, the single most important public health measure to minimize the health harm over the longterm is much wider evacuation.” 
The Japanese government did not respond to inquiries.
DOI:10.1503/cmaj.109-4083
— Lauren Vogel, CMAJ, with files from Barbara Sibbald, CMAJ




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    <title>矢作直樹著　人はしなない；ある臨床医による摂理と霊性をめぐる思索　　を読んで</title>
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    <published>2011-12-31T13:28:36Z</published>
    <updated>2011-12-31T13:30:05Z</updated>
    
    <summary>本書は、東京大学付属病院救急部・集中治療部の部長であり、東京大学救急医学分野教授...</summary>
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            <category term="スピリチュアル" />
    
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        本書は、東京大学付属病院救急部・集中治療部の部長であり、東京大学救急医学分野教授である、矢作直樹氏が、幼少時から現在に至るまでの体験談を述べながら、科学と宗教について思索したものである。著者は登山家であり、危険な目に何度も遭い、ご自身の霊的な体験を述べられている。実存療法の創始者ビクトール・フランクルも登山家であり、どこかに共通するものが感じられた。また、医師として出会った患者さんの話にも霊的な事象があったことなど臨床的な体験も述べられている。東京大学の教授という立場にありながら、スピリチュアルなことを大胆に触れながら書かれていることに驚かされた。


        私は、父親の信仰を引き継ぐ大本の信者であり、小さい頃より身の回りに霊的な力を持った人を多くみていたし、私自身にも不思議な体験をしてきたため、霊的なものの存在を信じている。しかし、そのようなことは個人の中にとどめて、公の場では口に出したり書くことを努めて控えてきた。

２００５年、医学部より看護医療学部に異動となり、そこでは慢性病態学と終末期病態学を担当することになった。その時より、研究対象を、慢性病では情報提供と患者教育、エンパワメントを、終末期病態学ではスピリチュアルケアにすることにした。丁度、その年にキッペス神父と出会い、スピリチュアルケアについて教えていただく機会をえた。

慢性病でのエンパワメントと終末期でのスピリチュアルケアは、実は本質的には同じものだと考えている。両者は、その人自身を活かすことを目指すものだ。しかし、私は、スピリチュアルケアについて話をするときにも、霊（スピリット）に対するケアというよりは、スピリチュアルペイン（実存的な苦悩）に対するケアというスタンスで行ってきた。しかし、これからはより本質的なものに自分自身は取り組んでいきたい。

著者は霊的なものを科学的に証明しようとすることは大事ではないことを述べている。その意見に私も同意する。そもそも霊的なものは科学で分析する対象ではない。霊的なことは科学的に証明し、それを他人に納得させるというよりは、各自が霊に耳を傾け、生きる意味を知ることのほうが大切ではないかと考えている。

本書の中で「万教同根」という言葉が紹介されているが、私はそれがスピリチュアルケアに通じる考え方であると信じている。万教同根は大本教祖の一人出口王仁三郎が大正の時代に霊界物語に表した言葉であり、全ての宗教は同根より現れ、根底に共通部分があることを意味している。時代や場所に応じて宗教が色々な形で現れたものであるという考え方だ。本書にでてくる淺野和三郎や植芝盛平も大本の信者でもあったため、著者の論じる宗教やスピリチュアリティに関する考え方は私ともかなり近いものであった。

著者の自身の体験や臨床経験をこのような形で本に著すことは、ある意味で躊躇したとおもうが、著者はそれをあえてストレートに表に出している。私はその決意に敬意を表したいし、私もその勇気に励まされ、自分自身その時期が来ていることを気づかせてもらった。

２０１１年には東日本の大地震があり、原発の事故があり、日本は震災後とでも呼ぶべき大きな節目を迎えている。私の個人的にも母親の他界を迎え、１２年間一緒に暮らしてきた愛犬ジーコももう近いことと思う。そして、新聞に対する怒りから、脱新聞を宣言した。その一方で、インターネットに情報を求め、そこで、多くの新しい友人も得た。世界も中東の独裁が次々に倒され、欧米諸国の資本主義の終焉を迎えているようだ。そこではインターネットが大きな役割を果たしてきた。インターネットで作られる連帯の力は、新しい時代を拓こうとしている。

私自身もここで大きく変わるべき時であることを感じている。年末には研究室や自宅でかなりの身辺の整理をした。世界が大きな変動を迎えている時代にむかって、来年は龍のごとくに飛び出していきたい。
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    <title>第7回　慢性病患者ごった煮会のご案内</title>
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    <published>2011-12-15T02:13:51Z</published>
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    <summary>第7回の慢性病患者ごった煮会を下記のように行います。 ごった煮会とは言ってもごっ...</summary>
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        <![CDATA[第7回の慢性病患者ごった煮会を下記のように行います。

ごった煮会とは言ってもごった煮を食べる会ではありません。
一つの病気に限らず、色々な病気で悩む患者さんが、一堂に集まり、
6−8人の少人数のグループで自由に話し合える場を提供する会です。
ご自分よりちょっと先輩の患者さんの話を聴けることはとても参考になるようです。
また、ご自分の話を同じような体験を持つ人に聴いてもらえることは力にもなります。

患者に限らず、患者家族、医療関係者など、どなたでも関心のある方の参加を歓迎します。
参加費は無料です。　

気楽な雰囲気でやっています。
ちょっと関心があるかなとおもわれるかたは、躊躇せず思い切って参加して下さい。

慶應義塾大学　教授　加藤眞三


ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

2011年12月吉日
ＮＰＯ法人肺高血圧症研究会
代表理事　重藤啓子

第7回　慢性患者のごった煮会のご案内


　ご利用者各位

　霜寒の候、みなさま方、お風邪など引いていらっしゃいませんか。
　さて、「慢性患者のごった煮会」を下記のように開催いたします。疾患に関わらず難病や慢性病の患者さんが集い、自分達の抱える悩みや不安を話し合う会です。どなたでも参加できます。参加費無料、予約の必要もありません。
　ファシリテータ代表はスピリチュアルケアにも造詣の深い慶應大学看護学部の加藤眞三教授です。この度も加藤先生はじめ、みなさまのご尽力で有意義な会になると存じますので、初めての方もぜひ安心してご参加くださいませ。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
<strong>記</strong>

＊日時：2012年２月４日（土）　午後１時半　～　4時

＊会場：慶應義塾大・信濃町キャンパス　孝養舎２階（エレベーターあります）
　　　　　　　　　　JR中央線「信濃町」駅下車　徒歩3分
　　　　　　　　　　都営大江戸線　「国立競技場」駅下車　徒歩５分　　
　　　　　　　　
＊食事会ではありません！お水とキャンディ等はご用意致します。
　　　　　　　　　＊お問い合わせ：　080-1819-1502
　　　　　　　　gioiamia7@gmail.com  重藤（しげとう）まで　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上
]]>
        
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    <title>脱新聞紙宣言からのレポート</title>
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    <published>2011-12-11T02:36:43Z</published>
    <updated>2011-12-11T02:38:47Z</updated>
    
    <summary>新聞紙をとらなくなってもう、10日になる。想像以上に快適だ。 満員電車の中で新聞...</summary>
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            <category term="情報リテラシー" />
    
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        新聞紙をとらなくなってもう、10日になる。想像以上に快適だ。

満員電車の中で新聞紙を読むのは周りに迷惑をかけるし、あまりに混んでいれば拡げて見る事もできない。それに比べると、iPhoneやiPadであれば、狭いスペースでも読むことに困らない。 iPhoneやiPadに慣れてみると、流し読みも快適にできる。要は慣れの問題であった。

新聞紙があれだけ大きな紙に印刷され届けられるのも、単に昔は印刷が簡単であったという事と、みんながそれに慣れてしまったという二つの理由だろう。その大きさが読みやすいからではない。何故なら新聞紙以外にあんな馬鹿げた大きさの印刷物で、しかも印刷の質の悪いものは他にないことでもあきらかであろう。

新聞紙を読まなくなって、とりいれる情報が減ったかというと、むしろ質量ともに情報が増えた気がする。 新聞紙を読んでいた時は、一紙読むことで満足してしまっていたが、ネット上で読むと、疑問に思えば直ぐに別のサイトの情報源をあたり確かめる事ができる。また、NYタイムズやBBCなど英文の良質な情報に目を通す時間が増えることにもなった。

結局、新聞紙は時代遅れのものだ。これだけネット環境がユビキタスとなった時代には、もうなくても何ら困ることはない。

新聞の存在は、情報の百貨店のようなものかもしれない。政治面、社会面、経済面、文化面から小説まで一つの新聞でカバーしていたのだから。しかし、このような何でも屋は今やもう必要とされない。

しかし、それでも新聞社が良質の情報を届けているのなら、私は新聞紙の購読をやめなかっただろう。一番大きな理由は新聞社に対する怒りだ。
        
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    <title>患者学　その１　急性病から慢性病の時代へ</title>
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    <published>2011-12-07T07:53:51Z</published>
    <updated>2011-12-07T08:10:13Z</updated>
    
    <summary>医と食　　vol　2 no 3　　２０１０より 「医と食」という雑誌で「患者学」...</summary>
    <author>
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    </author>
            <category term="患者学" />
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://melit.jp/voices/katos/">
        <![CDATA[医と食　　vol　2 no 3　　２０１０より

「医と食」という雑誌で「患者学」というタイトルでエッセイを連載している。その記事をこれからアップしていきたい。

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
<strong>その１　急性病から慢性病の時代へ
</strong>　
<strong>はじめに</strong>
　患者学という言葉を拙著「患者の生き方；よりよい医療と人生の患者学のすすめ（春秋社）」のタイトルに使って６年が経過した。この間、私は、患者学に二つの意味をこめて使ってきた。一つは医療者が患者から学ぶべきものとしての患者学、もう一つは病気を抱えた患者がより良く生きるための患者学である。両者はその対象がことなるために、一見関連がないように感じられるかもしれないが、真の意味の「患者中心の医療」を実現するためには両者を欠かすことはできないという意味で、密接な関連をもつと私は考えている。

　最近、病院機能評価機構の認定をえるためにそれぞれの医療機関に病院の理念が掲げられ、その中に「患者中心の医療」という言葉を目にすることが多くなったが、それが単に認定をとるためや、病院やクリニックの設備や食事などアメニティをよくしたり、医療者に「患者様」などとよばせたりと、どうもその言葉が単に患者の機嫌取り、あるいは患者を集めるための宣伝として医療者側の経営戦略に利用されているようにも思われる。

しかし、患者中心の医療は医療者側の努力や改善だけで実現するものではないし、患者側だけで実現できるものでもない。医療者は今までの医療の延長線上にはない新しい医療観をもたなくてはならないし、患者側も自分自身が本当に望んでいる生き方をしっかりと把握し、それを他人へと伝えることが必要だろう。医療者と患者側が互いに歩み寄って協働関係をつくられてこそ、真の「患者中心の医療」は達成できる。

その意味で「患者学のすすめ」は、患者中心の医療を実現するための医療哲学である。そして、それが時代変化の要求に基づくものであることを述べていきたい。



 

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        <![CDATA[<strong>患者中心の医療が必要とされる時代背景</strong>
　患者中心の医療が必要とされ、叫ばれる背景には三つの大きな時代の変化がある。
一つは第二次世界大戦後に現れた患者の人権意識の変化であり、消費者運動の勃興とも関連する。医学研究の進歩のためにと戦争中に行われてきた人体実験が批判され、ニュールンベルグ裁判の結果、綱領にインフォームドコンセントという概念が導入され、研究をすすめるには被験者の自主的な同意が不可欠とされた。

また、第2次世界大戦後の科学の進歩と経済が発展する過程で、工場から発生する有害な廃棄物が垂れ流しにされ、多くの人の健康を害したり、死に至る公害問題も発生した。その様な時代に生まれた消費者運動や住民運動により、科学の成果の評価を科学者ではなく、その利用者である消費者がするべきであるという大きな考え方の変化があった。

第二に、国民全体の高学歴化がすすみ教育レベルが高くなりインターネットなどによる情報技術の進歩より、一般の人でも専門家と同等の情報を手軽に手に入れることが可能となった。同時に情報の公開が進み、専門の知識を専門家が独占する時代は終わった。その情報の理解が可能かどうかは別にして、少なくとも情報へのアクセスは可能となった。その結果として、かっては医療者だけで独占することが許されていた医療知識が、今は全ての国民にとってもアクセスできる時代となったのだ。

因みに、医療倫理の古典であるヒポクラテスの誓いには、「医術の知識を師弟などの医療者のみに無報酬であたえ、その他の誰にも与えないこと」が述べられている。医療の知識は、文字通り部外者に対して閉ざされた秘伝であったのだ。ヒポクラテスの誓いもやはりその時代の産物であったこと、そして、それが現代では通用しない部分をもってきたことが理解できるであろう。

第三には、急性病から慢性病へ、感染症から生活習慣病への疾病構造の変化が挙げられる。地球レベルでみれば、いまだに感染症で死亡する人が最もおおいし、先進国でも新興感染症の恐怖にさらされているとはいえ、欧米先進諸国と同様にわが国の死亡原因は、感染症ではなく悪性腫瘍、心血管疾患により3分の2が占められている。これらの疾病の原因として生活習慣が関連し、急性期やがん発見後の治療を乗り切れば慢性期になる。がんも5年生存率も高くなり、がんサバイバーと呼ばれるがん治療後の患者も、再発予防の観点からは慢性病患者とみなすことができる。

急性病を医療者が治す時代から、慢性病を患者自身が治さなくてはならない時代に変化し、医療は患者中心でないと成立しなくなった。今まで築かれてきた急性病への対処の医療から慢性病への医療へと変化が求められている。


<strong>慢性病と急性病の違い</strong>
　私が専門としてきた肝臓病にも、急性肝炎や劇症肝炎など急性肝疾患と慢性肝炎や肝硬変・肝癌などの慢性肝疾患があるが、医学部に在籍中には病気を慢性病や急性病として分類することを余り意識することはなかった。2005年に医学部から看護医療学部へ異動となり、慢性病態学と終末期病態学を担当することになって、慢性病や急性病の分類に興味をもつことになった。
慢性病と急性病の違いは表１のように異なるが、現代の病院での医療は主に急性疾患への対処法に基づいていることが理解される。
急性病の多くは病院への入院や家庭での安静により治癒し、その期間だけなら患者は医療者の指示に従えばよいとされてきた。一方、慢性病は、治りにくく慢性化する病気であり、生活習慣に関連することが多い。患者は病気を抱えての日常生活・社会生活があり、長期間あるいは一生を病気と共に送らなければならない。そのため、主導権は医療者から患者に移動し、慢性病では患者を主体に考えないと病気をコントロールできない。
急性病は短期間に治癒する病気であり、治ってしまえば患者は病気のことを知る必要もないが、慢性病では患者にとっての敵である病気をしってこそ、療養生活と有意義な人生が送れるのであり、病気の知識をもつことが欠かせない。そのため医療者から患者への教育的要素が重要となる。急性病は治療により病気をなくすことが最大の目標であり、ケアをすることは従となるが、慢性病ではケアが主体となっていく。

安静や運動に関しても、急性病の場合には安静が強調されてきた。たとえば、インフルエンザなどはその例だろう。頭痛・発熱・筋肉痛があり倦怠感が強いときに運動はしないほうがよいし、感染者に動き回られては周りの人も迷惑だ。
しかし、急性病でも最近はリハビリの重要性が指摘され、手術後に早期離床が、急性心筋梗塞や脳卒中後にも早期からのリハビリが奨められるのは、健康は体を動かしてこそ保たれることが認識されてきたからだ。慢性病であれば、運動の重要性は増してくる。たとえば、骨折などで長期間臥床すれば健康人の健康も害される。慢性病の患者は、その状態が長期間あるいは一生続くことを前提に、自分がどこまで体を動かしてよいのかをしり、その範囲の中で最大限運動をすることが重要となろう。生活習慣病と呼ばれる慢性病の多くは、運動不足が原因であり、運動を奨励しなくてはならない。

　このように考えると、今の医療の問題は慢性病に対しても急性病に対すると同じ対処法でやってきたことに原因があることが理解できる。慢性病の時代をむかえたわが国では、早急に慢性病のための医療体制を創り出していかなくてはならないのである。

<strong>参考図書</strong>
永田勝太郎　新しい医療とは何か　NHK出版　
加藤眞三　患者の生き方；よりよい医療と人生のための患者学のすすめ　春秋社
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    <title>孫引き引用の危険性　</title>
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    <published>2011-12-03T05:01:12Z</published>
    <updated>2011-12-04T01:13:57Z</updated>
    
    <summary> メラビアンの法則というものがある。ご存じだろうか？　いや、私自身そう言われても...</summary>
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            <category term="医療情報" />
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://melit.jp/voices/katos/">
         メラビアンの法則というものがある。ご存じだろうか？　いや、私自身そう言われても。この本（反社会学講座;著者パオロ・マッツアリィーノ、ちくま文庫）を読むまでは法則の名前を知らなかったが、その内容は知っていた。おそらく皆さんの多くもそうではないだろうか。次のようなものである。

 

「話し手と聞き手のコミュニケーションにおいて、話し手が与える影響がどのような要素で形成されるかを測定したところ、　見た目・身だしなみ・しぐさ・表情などが５５％、声の質（高低）・大きさ・テンポなどが３８％、話す言葉の内容が７％であることがわかりました。つまり、コミュニケーションにおいては話の内容は７％しか伝わっていないのです。ですから、言葉だけのコミュニケーションがいかに難しいものであるか、それをこの法則が教えてくれます。」

 

このような形で、非言語的コミュニケーションが大切であることを示す例として良く引き合いに出される。

実際に、「非言語的コミュニケーション」や「メラビアンの法則」をキーワードに検索すると

http://www.la3-beam.com/contents/mehrabian.html

http://noncommu.tants.biz/

http://charm.at.webry.info/200609/article_5.html

など、いくつものサイトで、この数字を引用し紹介している。

 

私は、この話の内容が７％というのは、あまりにも低い数値と思われたので、どんな状況でこのことを証明されたのだろうか考え、その原典を探ろうとしたことがあったが（余り十分に努力はしていませんが）、原点には行き当たらなかった。

 

不思議な縁で読むことになった本、「反社会学講座」がその解答を用意してくれていた。


         

「メラビアン博士の行った実験とはこういうものです。「maybe」の一語を、さまざまな声質で録音し、それを被験者に聞かせてどのような印象を受けたかを調べる。また、さまざまな表情の顔写真を見せながら、「maybe」の録音を聞かせる。これだけです。のちに、もう少し語彙のバリエーションを増やした追試を行い、その結果から５５／３８／７％という数字がはじき出された。

メラビアン博士が行ったのは、表情と声の実験だけでした。身振り手振りや身だしなみといった要素は研修屋が勝手にくっつけたのです。そもそも、この実験は、言葉の内容と表情（もしくは声質）が矛盾している場合、聞き手は言葉と表情のどちらに重きを置くだろうかということを検証するものでしかなかったのです。」

 

「メラビアン博士本人もあるインタビューにおいて、「この実験結果を日常のコミュニケーションに適応することはできない」と認めています。」

 

わたしは、これを読んで長年の疑問が晴れた思いがした。とはいえ、メラビアンの原著を当たっていないので、本当にそうなのかどうかは良く調べてみないとわかりませんがとの留保つきの状態ではあります。

 

おそらく、上記のサイトや研修会などで「メラビアンの法則」を引用している人は、原著は知らない（のではないかと思う）。そして、引用の孫引きの孫引きで引用回数はますます増えて、それが学校でも教えられるようになり、この数字が非言語的コミュニケーションの重要性を示すものとして教えられている。

 

ここに、孫引き引用の危険がある。引用することは、一般化されたものとして引用されるが、その原著の数値を出した人はそれは一般化できない限界を知っている。そして、少なくとも、引用する前に原著に当たった人なら、一般化シタ結論を導くことを躊躇するだろう。

 

ハサミはscissorsであり、分裂病（統合失調症）はschizophreniaであり、科学はscienceであるように、sciが語頭についている科学は、分断し切り刻むことを意味している。単純化するためにある条件で切断し、その断面を観察した結果を報告するのが科学である。しかし、それはあくまで一断面の証明であり、全体像を見るものではなく、一般化することには常に危険を伴う。しかし、孫引きする人は、そのような危険性に対する意識が低い。

 

メラビアンはコミュニケーションの一断面を報告したが、引用する側は非言語的コミュニケーションの重要性を示すものとして、一般化して引用する。そして、それが既知の法則として社会にすり込まれる。

 

このようなことを解説してくれているパオロさんの「反社会学講座」は日本人は勤勉だったなどという、日本人の常識をひっくり返す視点を与えてくれる好著である。

 

私がこの本を持っていたら、隣にいた友人が驚いていた。どうも「反社会・学・講座」と考えたようだ。しかし、この本は「反・社会学・講座」であり、反社会を薦める本ではない。
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    <title>日本の4大新聞に対する怒り</title>
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    <published>2011-12-01T02:26:08Z</published>
    <updated>2011-12-01T02:26:59Z</updated>
    
    <summary>今日から新聞が来なくなった。 なんだか清々した気分がする。10歳の頃よりほぼ毎日...</summary>
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        今日から新聞が来なくなった。

なんだか清々した気分がする。10歳の頃よりほぼ毎日見ていた新聞だが、今は新聞などなくても困らない。ネットで有益な情報が時々刻々と得られる。テレビも必要なくなった。

新聞は社会への窓だとずっと考えていた。
しかし、その社会の窓は酷く着色されているガラス窓であった。
そのことに原発事故で気づかされた時、新聞への信頼が怒りに変わった。

私はニューヨークに留学中、ニューヨークタイムズを読んでいたが、その情報の分量の多さと、幅広さ、そして安価さに驚かされた。ニューヨークタイムズには世界の記事が詳しく出てくるし、いわゆる社会のゴシップ記事などは小さい取り扱いとなっていた。
そもそも、ニューヨークタイムズでは大きな活字を使わない。大きな活字を使うのは、低俗なタブロイド紙だけだ。日本に帰国して気づいたのは、読売も朝日もちょっとした事件がおきると一面に大きな活字を使うことだ。

私は、新聞の質が低いのか、国民の意識が低いのか、あるいは両方なのかと思ったが、朝日も読売も発行部数を誇る新聞だから、大衆に合わせてタブロイド紙のような構成でもしようがないのかとも考えた。内容も大衆に合わせようとするとゴシップのようなものになってしまう。

「発行部数が世界一でなくてはいけませんか？」
いや、そんなことはない。発行部数が少なくても、内容を誇っている新聞は世界にはいくらでもある。そして、新聞が政府をちゃんと監視している。

原発に関して驚いたのは、新聞社の上層部が東京電力に取り込まれていることである。日経や読売が原発推進に取り込まれるのは解るが、朝日新聞などはその読者の期待への裏切りははなはだしいというべきだろう。

会社の上層部が東電に取り込まれていなかったとしても、あれだけ広告費が出されていれば、逆らうことはできないだろう。広告費に依存している分、大企業優先の記事になる。円高、円高と騒いでも、実際には国民はそれで潤ってい面があることを口に出そうとはしない。TPPもしかり。

着色されたガラス窓に気がついた今、新聞を購読する気はしない。
ニュースの速報性はテレビに負けていたが、テレビニュースは時間が規定されるのに対して、新聞はいつでも読めるし、記録として残るというメリットがあった。

しかし、速報性にしても、自由な時間に閲覧できる、データベースとして検索できるという点にしても、すでに紙ベースの新聞はインターネットに負けてしまっている。しかし、紙ベースにこだわり続けている。

        
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    <title>「いのちの思想」を掘り起こす――生命倫理の再生に向けて [単行本] 安藤 泰至 (編集) 　岩波書店</title>
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    <published>2011-11-24T11:35:14Z</published>
    <updated>2011-11-24T11:54:41Z</updated>
    
    <summary>生命倫理がともすればハウツー物になるなかで、いのちということに焦点をあてて、わが...</summary>
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            <category term="スピリチュアル" />
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://melit.jp/voices/katos/">
        生命倫理がともすればハウツー物になるなかで、いのちということに焦点をあてて、わが国で生命倫理の思想を生み出してきた源流と思われる4人を採りあげて、5人の分担執筆で構成されている。

私が現時点で読んだのは、第一章「上原専祿の医療・宗教批判とその射程」（安藤泰至）と第三章「いのち・病い・死・癒しの語りべ　中川米造論へのメモ」を採りあげた二章である。

第一章は、東京産業大学（現一橋大学）の学長であった上原専祿について編者の安藤泰至氏により書かれている。妻をがんでなくした上原がたどった自分をも含めての厳しい生き方は、現在の医療と宗教のあり方について再考をうながすものであった。

医師としての立場から見れば、上原の妻の病気はある程度しようがないと思われる状況ではあるが、上原は妻は「医療によって殺され」たと断じ現代医療のあり方に疑問を呈する。ここでは、むしろ、診断や治療そのものよりも、医師の患者に対する関わり方に疑問を感じたのではないかと考えたれた。
上原氏は、また、現代日本の宗教に対しても大変厳しい見方をされ、形骸化した宗教に対して警鐘ををならしている。安易に死者をあの世に送り込むのではなく、日蓮の思想に原点を求め、「死者との人間関係を生活の中でももちつづけていく」ことが、釈迦の誓願であるとした。

生命、病気、死、そしていのちを大切にし、それを自分の生活の中に求めた思想家の片鱗に触れることができた。

        第三章は私が医療観を大きく転向するきっかけとなった中川米造の思想と行動の足跡が描かれている。私が大学病院での医療に疑問を感じ、苦悩していた頃、出会ったのが中川米造の著作であった。生物医学的なアプローチから患者を中心にすえた医療へと転向する際に、その理論などを教えてもらった私にとっての恩師であるが、現実社会では中川米造の講演を一度聴いただけの関係である。
そんな私にとって、中川米造の生き方や周りの人への語りを知ることはとても新鮮であった。

私がやろうとしていることは、その多くの部分が中川米造氏の理論に従っているものであることを再確認することができた。一方で、中川米造自身はご自分の臨床経験を余り持たず医療の哲学（医学概論）を深めた人であることに気づかされた。私は、臨床かとしてその理論に基づく実践者として道を拓いていきたいし、実践の中から新たな哲学が生むことができればと考えている。



本書は副題に生命倫理の再生に向けてとされているが、生命倫理が再生と言われるためには元々栄えた時期があったように思われるが、そのような時期がはたしてあったのであろうかというのが私の疑問とする点である。

むしろ、生命倫理をいのちを中心に再考することにより、著者の考える本来あるいは本質的な生命倫理を生みだそうということが趣旨のように思われる。

生命倫理を単なる知識の集積としてとらえるのではなく、それぞれの先駆者の語りのなかに、いのちを中心として再考しようとする編者の考えには賛意を表したい。

http://www.amazon.co.jp/%E3%80%8C%E3%81%84%E3%81%AE%E3%81%A1%E3%81%AE%E6%80%9D%E6%83%B3%E3%80%8D%E3%82%92%E6%8E%98%E3%82%8A%E8%B5%B7%E3%81%93%E3%81%99%E2%80%95%E2%80%95%E7%94%9F%E5%91%BD%E5%80%AB%E7%90%86%E3%81%AE%E5%86%8D%E7%94%9F%E3%81%AB%E5%90%91%E3%81%91%E3%81%A6-%E5%AE%89%E8%97%A4-%E6%B3%B0%E8%87%B3/dp/400022185X
「いのちの思想」を掘り起こす――生命倫理の再生に向けて
www.amazon.co.jp
Amazon.co.jp： 「いのちの思想」を掘り起こす――生命倫理の再生に向けて: 安藤 泰至: 本
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    <title>患者の力を弱めるもの（ディスエンパワーメント）</title>
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    <published>2011-11-16T05:10:19Z</published>
    <updated>2011-11-16T08:23:30Z</updated>
    
    <summary>　　　　　　　「医と食」　20011年　第3巻５号より はじめに 　エンパワーメ...</summary>
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            <category term="患者学" />
    
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        <![CDATA[　　　　　　　<em>「医と食」　20011年　第3巻５号より</em>

<strong>はじめに</strong>
　エンパワーメントという言葉をご存じでしょうか？　糖尿病の栄養指導を行っている人では、米国糖尿病協会から出されている患者指導のためのテキスト「糖尿病エンパワーメント」を知っている方も多いのではないかと思う。エンパワーメントとは、自分で自分のことをコントロールする（自律する）力を取り戻すことを目指す概念である。

　一方で、医療者は無意識のうちに患者の力を弱めてしまっている（ディスエンパワーメント）ことに気づくべきであろう。医療の場でのディスエンパワーメントを少なくし、さらにエンパワーメントの要素を増やそうというのが今回のテーマである。]]>
        <![CDATA[<strong>ディスエンパワーメント・モデル</strong>
　従来の医療モデルは、患者を医療者の指示に従わせることが前提とされ、指示に従わない患者はコンプライアンスが悪いといわれてきた。それは、病気を取り除くことが医療であり、病気について最もよく知るのは医療者であり、病気は特効薬を飲むことにより治る、患者は素人であるから医学の難しいことなど知らなくてよい、医療者の指示に従えばよいという意識が背景にあったからだろう。

　栄養指導であれば、理想の食事を教えるのが栄養士であり、それに従わないのは悪い患者ということになる。その結果として、患者の側も、医療者の指示に従うこと、病気にあったよい治療（薬）をもらうこと、指導に従うことが病気を治す方法だという意識となる。

　例えば、風邪になった患者さんから、次のような言葉をよく聞かされる。
「早くよくなりたいから強いお薬を下さい」、「風邪を治すために注射を打って下さい」、「医者にもらった薬をちゃんと飲んでいたのに、風邪が一向によくならない」、「風邪に良く効く抗生物質を（ある時は薬剤名を指定して）下さい」。

　「風邪かなっと思ったら、○○三錠」「くしゃみ三回、××三錠」「風邪を引いたら早めに○○○○を。」などと繰り返されたテレビCMの影響のためだろうか、風邪は早めに薬を飲めばよくなる。風邪が治らないのは、よいお薬をもらえなかったからと思い込む人は多い。

　しかし、風邪薬には、風邪による、熱や咳、鼻水などの症状を抑えるための成分として、消炎鎮痛剤や抗ヒスタミン剤、咳止めなどが配合されている。あくまでも症状を抑える成分の合剤であり、風邪を早く治療する薬ではない。このような成分の服用は、身体が本来持つ感染防御作用を抑え、かえって風邪を長引かせてしまう可能性もあることが指摘されている。風邪をひきながら、その間に少しでも楽に支障なく生活するために飲むのが風邪薬である。しかし、風邪を長引かせることは覚悟の上で、症状を抑えるために飲むという情報は、一般市民には殆ど伝わっていない。


　インフルエンザも、最近わが国では薬を使わないと治らないと思い込まされている患者が多い。しかし、実際には、抗インフルエンザ薬は発熱期間を1日程度短縮するだけであり、普段健康な成人では服用する必要などない。米国CDCのガイドラインでは、2歳以下の小児や65歳以上の高齢者、基礎疾患を持つ人など、重篤な合併症を起こしやすい人でのみ、服薬が奨められる。また、インフルエンザではむやみに消炎鎮痛剤（NSAIDS）を使うと脳症をきたしやすいなど悪影響さえあることも伝わっていない。

　科学的な根拠に基づく「急性上気道感染　診療ガイドライン」（監修：東京女子医科大学第一内科 玉置淳教授）には、風邪の初期の軽い症状なら医療機関を訪れなくて良いと述べられている。そして、抗生剤の使用は、むしろ、「やってはいけない」ことに分類され、安易に使わないことが推奨されている。高熱の持続（３日間以上）、膿性の痰、鼻汁 、扁桃腫大と膿栓・白苔の沈着 、中耳炎や副鼻腔炎の併発、強い炎症反応（白血球増多、CRP高値など）、ハイリスク（高齢者、免疫不全、悪性腫瘍、他の重篤な呼吸器疾患の合併など）のある時に、抗生剤の使用が推奨されている。風邪薬の成分のほとんどは、「やっても良い」程度であることが明記されている。

　風邪薬に限らず、「○○を食べれば健康に良い」とか、「××で△△が治る」などの表現がテレビや雑誌・ビラなどでは頻繁にあらわれる。短絡的で安易な情報が氾濫し、しかもそれらが大衆受けする。このような宣伝文句の浸透により、風邪に限らず「病気は薬を飲むことにより治る」という観念が刷り込まれ、ディスエンパワーメントされている。患者がこのようなディスエンパワーメントから自分を守るためにも情報リテラシーが必要になる。



<strong>医療チームの一員として患者を迎える構図を</strong>
　患者や社会だけでなく、医療者の側にも問題はあるだろう。医療者は、どうせ患者に説明しても本当のことは解らないと考え、患者が心配で色々調べてきたりすると不機嫌になることも多い。実際、患者は断片的な情報や商業主義のコマーシャルやテレビ番組に振り回されていることも多く、その誤解を解くだけでも時間をとられてしまうという事情がある。ただでさえ多忙な診療が、そのような無駄時間に使わされてはたまらないという意識になる。また、医療者の知らない最新情報が患者から持ち込まれて困ることもある。

　医療者は専門家として長年勉強し経験を積んでいるのだから、当然医療の全般に関する知識は患者に比べて多い。しかし、患者がインターネットや新聞から仕入れた自分の知らない情報を持ち込まれたりすると自分の権威が保てないと感じてしまい、どう対処してよいのか解らなくなるのだ。

　患者が不安になって病気やその治療について調べようとすることも、病気がもたらすものであり、患者が不安感に対して何とかしようと努力することは、医療者にとって敵対する行動ではないはずだ。むしろ、そのような患者は、病気を治すために努力しようとする、協働作業者ととらえた方がよい。患者が知りたいと思うのは、医療者に対立しようとするためではない。むしろ医療者に余り時間をとらせてはいけないからと、自分でも行動しようとしているのである。

　過去にマスコミにより作られてきた医療者と患者の対立関係は、ごく一部の例を大きく採り上げて作られたイメージであり、患者の大部分は最初から対立関係を望んでいるわけではない。医療者も患者に役立ちたいとして職業に就いた人が多く、本来の敵は病気である。患者と医療者は病気に対処するための協働関係にあるとに認識を共有することから患者と医療者の関係性の変化は始まる。

　「そんなことは素人が知る必要はない。心配せずに私に任せておきなさい」　従来の医療では、どうしてもそのような関係性になり易く、依存心の強い人が多い日本では、そのような態度の方が受け容れられることも多いし、それで済ませた方が楽だ。そのような患者と医療者の関係性の中でお任せ医療が続いてきたのだ。

　しかし、病気を治すためには、患者の行動や周りの環境を変化させることが有効な場合も多い。そして、患者の解決へのアプローチを最もよく知るのは患者自身である。その意味で、自分の解決法を知る患者は、病気を抱える患者を治すための医療チームの一員となるのだ。医療チームの構成員に解決法を知る患者を加える構図を提案したい。（図１−３）

　例えば、減量（ダイエット）するためには　どのような方法でやれば一番続けられるかを患者自身の解決法の中から提案してもらうのである。あるいは、節酒する方法、運動を増やす方法を、解決法を知る患者から提案してもらうのが、一番楽に継続できる方法に近づくことができるだろう。



　アルコール関連問題の解決方法として開発された「解決志向アプローチ」では、
1.	医学モデルに基づかない。
2.	解決を求めている本人がその専門家であると考える。
3.	医療者は解決を見つけるプロセスを援助する専門家である。
の３つを患者へのアプローチの原則とする。

　原因追求に基づき解決を考える医学モデルのやり方ではなく、最初から解決を考える。そのためには、患者のもつリゾースをフルに活用するのだ。そして、原因とは関係のない解決でも可とする。解決を求めている本人がその解決のための専門家であると考える。それは、本人の生活や生き方の中に解決の糸口があるからであり、絶えず変化があり、小さな変化が大きな変化につながると考える。患者が起こす小さな変化を積極的に見いだしていく。そのため、医療者は解決を見つけるプロセスを援助する専門家であり、「知らない」という姿勢で接し、好奇心を持って傾聴し、患者本人が解決に近づくのに役立つ質問をすることにより援助する。

　勿論、このような新しい医療チームの中でも、手術の時には患者の役割は少なくなり、術後の回復期やリハビリでは患者の役割は大きくなるというように、病気の種類や時間によって役割の比率が変化していくことはいうまでもない。


<strong>
新しいコモンセンスの構築を</strong>
　エンパワーメントを推進する意味で、医療の中で常識として考えられていることをもう一度見直すことと、新しいコモンセンスを共有することを提案したい。

従来の医療では
1.	病気は何らかの一つの原因があってそれを取り除くことにより治す。
2.	病気に対しては特効薬があり、それを医療者が与え、患者は従うことにより病気は治る。
3.	医療者は患者のための正解を知っている。患者は医療者の指示に従えばよい。
4.	患者には安静が必要。なるべく自宅でおとなしくしていた方がよい。
と考えられてきた。

　しかし、エンパワーメントを中心とするこれからの医療モデルでは
1.	病気の原因は複合的である。その中の一つ一つにアプローチすることにより改善が望める。
2.	病気は必ずしも特効薬や神業の手術で直るものだけではない。
3.	病気の改善のためのもっともよい方策は患者自身が知っている場合がある。それを実行できるのは患者自身である。
4.	慢性病では運動の可能範囲を知ることが重要であり、可能範囲内であればできるだけ運動をした方がよい。
ととらえて、患者と医療者が協働関係を築くことが望まれる。それは、一般市民の教育レベルが高くなったからであり、自立心が向上したからであり、慢性病が増えてきたからであり、インターネットにより医療情報へのアクセスが容易になったからの必然の帰結である。



<strong>追記</strong>
　原稿を校正する前日に、イタリア映画「人生ここにあり」を観た。この映画は、イタリアでバサーリア法の制定により精神病棟が次々に閉鎖されていった時の実話に基づいている。それまで病院に閉じ込められてきた精神病患者を、地域に戻し、自立させていく過程が描かれている。まさに精神障害者をディスエンパワメントしてきた社会が、エンパワメントする過程を書かれている。精神障害だけに限らす、内部障害患者（内科的疾患による障害者）にとってもこのようなエンパワメントが必要であることを考えさせられる映画であった。全国で上映が行われており、機会を見つけて是非観て欲しい。



<strong>参考文献</strong>
1.	ピーター・ディヤング　インスー・キム・バーグ　解決のための面接技法 　:　 ソリューション・フォーカスト・アプローチの手引き  -- 第３版  　2008　金剛出版
2.	ボブ・アンダーソン　マーサ・ミッチェル・ファンネル　糖尿病エンパワーメント: 愛すること，おそれること，成長すること  -- 第２版  　2008　医歯薬出版
3.	ボブ・アンダーソン　行動変化をうながす糖尿病エンパワーメント１０１のコツ 　2005　医歯薬出版


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    <title>第6回　慢性病患者“ごった煮”会のお知らせ</title>
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    <published>2011-11-01T00:00:11Z</published>
    <updated>2011-11-01T00:05:20Z</updated>
    
    <summary>下記の予定で慢性病患者ごった煮会を開催します。 どなたでも参加可能です。興味のあ...</summary>
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            <category term="患者学" />
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://melit.jp/voices/katos/">
        下記の予定で慢性病患者ごった煮会を開催します。

どなたでも参加可能です。興味のある方は参加して下さい。
参加費は無料です。

　　　　　　　　　　　　　　　　加藤眞三
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
2011年9月吉日
ＮＰＯ法人肺高血圧症研究会
代表理事　重藤啓子

第6回　慢性患者の“ごった煮”会のご案内


各位

　ようやく秋らしい良い陽気になって参りましたね。みなさま方にはご清祥のこととお慶び申し上げます。
　さて、「慢性患者の“ごった煮”会」を開催いたします。同じ病気の患者さんだけでなく、色んな病気を持つ仲間達（ご家族も含む）と小グループに分かれてお話する会です。悩みや喜び、今思っていることなど、何をおはなしになってもＯＫです。みんなで「患者の達人」を目指しましょう！
　ファシリテータ代表はスピリチュアル・ケアにもご造詣の深い慶應大学看護学部の加藤眞三教授です。この度も加藤先生はじめ、みなさまのご協力で有意義な会になると存じますので、初めての方も是非、お気軽にご参加くださいませ。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
記

＊日時：2011年11月19日（土）　午後１時半　～　4時

＊会場：慶應義塾大・信濃町キャンパス　孝養舎２階（エレベーターあります）
　　　　　　　　　　JR総武線　「信濃町」駅下車　徒歩２分
　　　　　　　　　　都営大江戸線　「国立競技場」駅下車　徒歩５分　　
　　　　　　　　
＊参加無料（食事会ではありません！お水とキャンディ等はご用意致します）
　　　　　
　　　　＊お問い合わせ：　
　　　　　gioiamia7@gmail.com  重藤（しげとう）まで


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

        
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    <title>誤って流した情報の訂正</title>
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    <published>2011-09-22T03:55:24Z</published>
    <updated>2011-09-22T13:39:49Z</updated>
    
    <summary>このサイトの目的は情報を読む力をもとうということである。 今回の地震と原発事故を...</summary>
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            <category term="医療情報" />
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://melit.jp/voices/katos/">
        このサイトの目的は情報を読む力をもとうということである。
今回の地震と原発事故を通して、マスコミの信頼性は大きく低下し、インターネットを通した情報の重要性を痛感させられた。

しかし、その一方でインターネット上の情報には大変危うい面がある。

八王子でアメリシウムが検出をという情報を突然見た時、私は「ええ？と」感じた。
しかし、それが＠niftyニュースに出ていたので、
「これ信じてよいものかどうか留保付きですが」とニュースをリツイートした。
９月１８日  (@katoshinzo)
 http://news.nifty.com/cs/headline/detail/yucasee-20110917-8945/1.htm
（すでに削除済み）

そして、その原典であるENENEWSを確認し、それを読んで、かなり詳しく書かれていたため
http://enenews.com/alert-americium-241-found-soil-west-tokyo-74-becquerelskg-dangerous-plutonium-241

「どうも本当のようです。」と９月１８日にコメントをしてこの記事を引用しリツイートした。

しかし、そのニュースが間違いであったということが判明し、ENENEWSは記事が削除され、＠niftyニュースには訂正記事が出された。
http://news.nifty.com/cs/headline/detail/yucasee-20110918-8953/1.htm

インターネットの情報は判断が難しい。
もっとも科学雑誌ScienceやNatureであってもデーターのねつ造は見破ることができず掲載されてしまうことがある。

しかし、私はこのように誤報をしたことを訂正する情報源は信用する。

日本のマスコミは原発事故以来の誤報をどれだけ誤報を流し、それを訂正したというのだろうか？
このことにより、ますます日本のマスコミの信用は失われていく。



参考までに、アメリシウムの検出に関して以下のブログに詳しく書かれている。
情報リテラシーの難しさを考えさせられた。
http://onodekita.sblo.jp/article/48008908.html


        
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    <title>「人生、ここにあり」　　イタリア映画の推薦</title>
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    <published>2011-09-19T04:11:58Z</published>
    <updated>2011-09-19T04:23:15Z</updated>
    
    <summary>　1978年イタリアでは世界初の精神科病院廃絶法バザリア法が公布され、精神障害者...</summary>
    <author>
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    </author>
            <category term="病気と社会" />
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://melit.jp/voices/katos/">
        　1978年イタリアでは世界初の精神科病院廃絶法バザリア法が公布され、精神障害者は病院から社会へと解放された。

それまで病院に押し込められ薬漬けにされてきた精神障害者を社会に戻すためにつくられたトリエステのノンチェッロ協同組合。協働組合での初期の頃の悪戦苦闘ぶりが映画化された。

俳優の迫真の演技表現力にも驚かされるが、喧嘩あり恋愛ありの実話に基づいた説得力あるストーリが笑いと涙のなかに展開される。


　現代医療は患者を管理しディスエンパワメント（無力化）している。
これからの医療では患者が自立することを援助することが求められる（と私は考えている）。

医療者には、援助者のあり方とは、エンパワメントとはについて深く考えさせられる好映画である。

患者さんにとっても励まされることであろう。

そして、それは精神障害だけでなく慢性病の内部障害者のエンパワメントにも通じる。

現在、全国ロードショーが行われている。

是非一人でも多くの人に観ていただきたい。
http://www.youtube.com/watch?v=3AZleEjaiZw
http://jinsei-koko.com/

http://www.yuki-enishi.com/psychiatry/psychiatry-14.html




        
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    <title>わが国の肝臓病教室の普及と発展     その１ 曙光がみえてきた</title>
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    <published>2011-09-03T02:02:01Z</published>
    <updated>2011-09-04T00:36:36Z</updated>
    
    <summary>　私が本サイトMELITを起ち上げ際の大きな目標は、医療における情報リテラシーを...</summary>
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    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://melit.jp/voices/katos/">
        　私が本サイトMELITを起ち上げ際の大きな目標は、医療における情報リテラシーを高めることにあったが、もう一つの目標として、1992年より開いてきた肝臓病教室を全国に広げることをかかげていた。第2の目標が達成されつつあることを最近実感している。そのことを報告したい。

　厚労省の肝炎対策室より依頼をうけ、2010年8月2日に開催された第2回肝炎対策推進協議会で、肝臓病教室について講演する機会を得た。肝炎対策室は2009年肝炎対策基本法の成立により、肝炎の予防・早期発見・療養に係る経済的支援等の施策を総合的に推進するために作られた部署である。長年の肝臓病患者による運動の賜物といってよい。

　そして具体的にどのようなことを行っていくかを決めていく組織が肝炎対策推進協議会である。行政側と医療者だけでなく、患者団体、マスコミや識者などにより構成されている。

　同協議会の議事録はインターネット上に公開されている。
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000000mlor.html

　また、同協議会で私の講演したスライド原稿は
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000000itel.html　の資料6として公開されている。



　次に、2011年7月15日には、国立国際医療センターの肝炎情報センターで都道府県肝疾患診療連携拠点病院間連絡協議会がもたれたが、それに引き続いて開催された医師向け研修会で、私は「肝臓病教室による情報提供の理念とその現状」のタイトルで講演する機会を得た。
        　この協議会は、厚労省の全国C型肝炎診療懇談会により「都道府県における肝炎検査後肝疾患診療体制に関するガイドライン」がまとめられ、肝疾患の診療ネットワークの中心的な役割を果たす目的で各都道府県に原則一カ所設置された肝疾患診療連携拠点病院の集まりであり、全国的な影響力をもつものである。このように厚労省が推進するものとして肝臓病教室がとらえられるようになったため、今後全国の拠点病院や市中病院において肝臓病教室が開かれるための道がつけられたことになる。

　研修会での講演内容は　http://www.ncgm.go.jp/center/study.html　の平成23年度肝疾患診療連携拠点病院医師向け研修会の「詳細はこちら」に当日の発表資料(PDF)としておさめられている。

　そして、2011年8月28日には旭川市において開催された、道北・オホーツクブロック肝疾患医療従事者研修会において、「肝臓病患者への情報提供と患者教育」と題して肝臓病教室について講演をさせていただく機会を得た。北海道の肝臓病診療の最前線の医療者に、「肝臓病教室の理念と現状について」をお話しさせていただいた。

　このように、昨年から今年にかけて、肝臓病教室は厚労省に認知・推奨され、それが全国的な拠点病院を通じて各都道府県で広がるという大きなうねりとなってきたのである。

つづく

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    <title>第5回患者ごった煮会のおしらせ（2011年9月10日）</title>
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    <link rel="service.edit" type="application/atom+xml" href="http://melit.sakura.ne.jp/mt/mt-atom.cgi/weblog/blog_id=12/entry_id=3050" title="第5回患者ごった煮会のおしらせ（2011年9月10日）" />
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    <published>2011-07-12T23:53:45Z</published>
    <updated>2011-07-14T00:37:48Z</updated>
    
    <summary>「慢性病患者の“ごった煮”会」を下記のように開催いたします。関心のある方はどなた...</summary>
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        <name>katos</name>
        
    </author>
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://melit.jp/voices/katos/">
        <![CDATA[「慢性病患者の“ごった煮”会」を下記のように開催いたします。関心のある方はどなたでも参加を歓迎します。

<strong>ごった煮会の趣旨</strong>　
　難病など慢性病を抱える患者さんは、身体的だけでなく、心理的、社会的、スピリチュアルに多くの苦悩を抱えています。

「どうしてこんな病気になってしまったのか？」、「なぜ自分が？」、「病気をかかえてこれからどうやって生きていこう？」などの悩みはつきないと思います。このような悩みはスピリチュアルな悩みと呼ばれます。しかし、その様な問いに客観的で正しい回答はありません。それぞれの人が、自分自身の中で納得できる回答を作り出さなければならないのです。

　一人で悩みを抱え込んでいても抜け出すことは難しいでしょうが、同じ病気を持つ人の話を聴くことにより、そして自分の悩みを話すことにより、回答に早く近づくことができます。自分よりちょっと先輩の患者さんの話はとりわけ参考になるようです。

　同じ病気の患者さんだけでなく、色々な病気を持つ患者さん（ご家族も含む）が小グループで話し合うことにより、病気を抱えながらもよりその人らしく生きられることを目標に集まりまっています。
　
　スピリチュアルな悩みといっても誰それの霊が見えるなどという集まりではありません。また、特定の宗教が関係する場でもありません。WHO（世界保健機構）の小冊子でも述べられている「生きがいや生きる意味に関する悩み」としてとらえてご参加下さい。]]>
        　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　記

第5回慢性病患者ごった煮会の開催

＊日時：平成２３年９月１０日（土）　午後１時３０分～　約２時間

＊会場：慶應義塾大・信濃町キャンパス　孝養舎２階　２０２教室（エレベーターあります）
　　　　　　　　　　JR総武線　「信濃町」駅下車　徒歩２分
　　　　　　　　　　都営大江戸線　「国立競技場」駅下車　徒歩５分　　
　　　　　　　　
＊参加無料（簡単なキャンディ等と飲料はご用意致します）
　　　　　　　　
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    <title>肝臓病教室のお知らせ</title>
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    <published>2011-06-22T00:32:20Z</published>
    <updated>2011-06-22T00:39:15Z</updated>
    
    <summary>２０１１年６月の「肝臓病教室」を以下の通りに開催します。 ご家族や慶應大学病院に...</summary>
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        <name>katos</name>
        
    </author>
            <category term="肝臓病" />
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://melit.jp/voices/katos/">
        ２０１１年６月の「肝臓病教室」を以下の通りに開催します。

ご家族や慶應大学病院に通院中でない方にもオープンにしています。
どうぞご自由に参加下さい。

日時；　　　２０１１年６月２５日土曜日　１３時より１５時まで
場所；　　　慶應大学信濃町キャンパス　孝養舎４階　４０１教室
テーマ；　「肝硬変とその合併症の治療について」　　
　　　　　　　　　　　　　　　医師　山岸由幸
　　　　　「肝臓病と栄養」
　　　　　　　　　　　　　　　栄養士

肝臓病教室が全国的に広まろうとしており今回４施設からの見学があります。



        
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